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外資系への転職

日本でも海外資本の企業が増えており、外資系で仕事をしてみたいと思っている人が増え、転職をする際には外資系を中心に探しているというケースが見られます。外資系企業は給与が高く、仕事に対する見返りも手厚く、頑張りようがあります。若くして年収が1000万円を超え、男女に関係なく出世ができ、世界中の優秀な人たちと仕事ができ、服装も自由で、福利厚生もちゃんとしているなど、様々なメリットがあります。こうしたいい面を評価して外資系企業で働きたいという人が増えているとしても不思議ではありませんが、外資系への転職には失敗もつきもので、そのリスクをどのように減らしていくかが大事です。

 

外資系に転職して失敗したパターンとして、最初に挙げるのは結果にシビアな企業体質です。確かに成功すればそれだけ年収に反映されることになります。外資系のほとんどは年俸制を採用しており、毎年の査定で年俸が決まります。日本系企業であれば年功序列で給与が決まるため、若手の場合はどれだけ頑張ってもなかなか評価されないということになります。そうした意味で外資系は公平ですが、同時にそれは仕事でうまくいかないとすぐに職場から追放されることを意味しています。解雇するのが容易なアメリカでは、ちょっと前まであれほど活躍していた人が一定期間のパフォーマンスが悪かったということを理由に解雇されてしまうことが多く、日本のように1回の成功を長く評価するようなことはありません。日本ではすぐに追放されるということはないものの、年俸が低く抑えられる、契約してもらえなくなるといったことにつながっていきます。

 

また、外資系企業の中には英語で書類が作られ、英語が飛び交うような環境の中で仕事をすることがあります。面接段階でそのあたりのことは問われ、致命的に英語ができないとその時点で落とされてしまいますが、多少の拙い英語であれば勉強すればなんとかなるだろうということで採用となることがあります。しかし、英語でコミュニケーションを取り、主張をする場合には英語でしなければなりません。こちら側が明らかに正論を話しているのに英語でどのような表現をすればいいのかわからず、相手の間違った言い分が通ってしまうということがあります。仕事を覚える前にまずは英語を覚えるという作業が入ってしまうため、そのあたりを克服できるかどうかも成功と失敗を大きく左右します。

 

外資系企業のトップもまたコロコロ変わりやすく、創業者がずっと同じ職に就くということはあまりありません。最高経営責任者もまた結果が求められ、結果が悪ければ株主から批判を受け、辞めることになります。すると、トップが変わった瞬間に風土が変わるということがあります。この職場の環境が良かったからここに転職したのにトップが変わったら急に日本的な企業風土になってしまったということが時折発生します。外資系企業の場合、日本での売り上げの割合が多ければ日本側の発言力が、低ければ本国の発言力が増します。日本法人の判断より本国での判断が優先されることも外資系の特徴であり、その煽りを受けることも大いに考えられます。

 

失敗のリスクを減らすためには、まずは外資系企業の実態を把握することが大切です。そのためには転職サイトに登録を行い、実際の様子を聞いたり、相談をしたりして把握していくようにすることが求められます。もし、友人や知人などが外資系企業で働いていれば、どのような環境なのか聞いてみることも必要です。転職サイトの中には外資系に強いところも存在するため、そうしたところで相談をするというのも大事なことです。風土面や福利厚生面などを知った後は、自分の理想像とのギャップがどれだけあるかを確認する作業に入ります。メリットだけを過大評価するのではなく、デメリットの部分を見て、耐えられるものかどうか我慢できるのかどうかを判断し、許容範囲であるとなればそこにアプローチをかけるということになります。メリットだけを見てしまうと、入社した後でギャップに苦しみ、こんなはずではなかったと後悔してしまいます。そうならないためにも、いい面悪い面をちゃんと評価すること、それが難しければ様々な人に相談して判断を仰ぐことが大事です。

 

日本企業よりも外資系の方が入社した後で後悔するということが多いのが現状です。これは年収だけを見ていた場合に多く、肝心の仕事内容などに目が向かったために発生することが指摘されています。その企業ではどのような業務が行われ、どれだけの裁量が与えられているのか、今までしてきた仕事と共通する面はあるのかなど、主に仕事に関する部分を見ていくことが必要であり、自由に仕事ができ、やりたいことができるかどうかも見ていく必要があります。福利厚生が行き届いている企業が多いのは、仕事で常に100%のパフォーマンスができるように環境を整えているということであることを知っておくべきであると言えます。